塾の経営

少子化の中にあって、塾の経営は決して順風満帆ではありません。中学受験を考える家庭は、割合としては増えていますが、総数が減っているのは否めません。そこで、塾同士が提携したり、株式を持ち合ったりするケースが増えています。生き残るためには、恥も外聞も関係ないというわけです。その意味では、塾も教育機関というよりは、一般企業なのです。例を挙げましょう。ある首都圏の有名塾は、大学受験予備校の大手の傘下に入りました。この予備校は他の塾の株主でもあり、結果的に塾同士が同一グループの中に入ることになったのです。このような例は1例ではなく、実は最大手の塾も、通信型予備校の傘下におさまりました。経営基盤の強化を図ろうとして、塾同士の結び付きが高まっており、合格実績等が重複する可能性も高まっているのです。

自分の通っている塾がある日突然、どこかの予備校の傘下に加わった時、子どもや保護者はどうすれば良いのでしょうか。実はそれほど不安に思う必要はありません。経営基盤を強化するということは、不意に退学しなければならなくなる事態を避けることが出来ますし、カリキュラムや講師が変わってしまうことも無いため、勉強に影響することは考えにくいからです。

ではそのカリキュラムについて、具体的に解説することにしましょう。中学受験を専門とする塾に多いのは、どの校舎も同じ教材を使い、同じカリキュラムを採用していることです。そのおかげで、自宅近くの塾を選べば、間違いなく最高レベルの教育を受けることが出来るのです。但し、一部の全国規模の塾に限っては、エリア毎に法人が異なるため、教材に少々の差異が認められます。しかしカリキュラムには大差なく、心配する必要は無いでしょう。